実働調査合計40時間(実質の張り込み時間3時間)
簡易コース38万円(消費税込)で不貞行為を確認。
同じ調査費用でも、ヒューマンリサーチに依頼した時と他社では調査内容がこんなに違います。
ご依頼者の立場に立ったヒューマンリサーチのシステムをご紹介します。
会社は19時が定時で残業しても21時には帰宅していたが、
4ヶ月前から23時に帰宅するようになった(毎日ではなく、早く帰る日もある)。
何で遅くなったのか夫に問うと「仕事が忙しくなった」との事です。
不審に思ったご依頼人は帰りが遅い日に職場を見に行くと夫の車が職場にない
その日は3時間後に夫が帰宅し、遅くなった理由を聞くと「残業」と強い口調で言われた。
又、会社が休みの日に突如として出かける事が頻繁になった。
夫の不審な行動から女性がいるのでは・・・?疑問を持つようになり、はっきりしたいとの事で依頼でした。
離婚は考えてはいないが女性がいた場合、万が一の時の事を考慮し、
不貞行為の証拠と浮気相手の身元(氏名・住所・勤務先)特定も必要との事でした。
今回、就業後、休日に接触があっている可能性が高い。
然しながら、帰宅が遅いのも毎日ではなく、休日も突如として外出の為、予測不能であり、
毎日の調査を行えば無駄な日も出てくれば、費用も膨大となる。
よって、特殊機器を駆使し、ご主人の行動を1ヶ月間監視しながら接触の機会を待つ。
無駄な時間(就業中、早い帰宅の日、家に滞在している時間)無駄な張り込みを省き、
接触があっている肝心な時だけの実動調査を行い、証拠を取得します。
ポイントとしては実動調査のみ時間をカウントし、特殊機器での監視は時間のカウントに入れません。
本件は離婚を視野に入れた調査を行わないといけない為、複数回の不貞行為を取得しなければいけない(一回だけの不貞行為では言い逃れができる場合がある為)、又、女性の身元(氏名・住所・勤務先)の特定も行います。
M=モニターで行動をチェック.調査料金には含まれません
赤文字部分・・・二人動きに変化あり、現場に急行して調査開始
実働調査合計28時間
調査代金50万+実費+ガソリン代+調査機材代調査人員追加代+報告書作成12万=合計62万
しかも、不貞行為の確認ができず。
実働調査合計40時間(実質の張り込み時間3時間)
簡易コース38万円(消費税込)で不貞行為を確認。
今回、調査を行った結果、、、、ご主人の不貞行為が発覚しました。
対象者(※ご主人を対象者と表します)は就業後、休日において女性と接触しては食事、
ラブホテルなどに出向いていた(複数回の状況証拠を取得)。
浮気相手は会社の取引先であるA社の事務員であり、
居住場所も対象者の自宅から3キロ離れたアパートと判明し、バツイチ子持ちの未婚者であった。
接触していた日は、やはり毎日ではなく、曜日も様々であり、
休日も突如として出かけるも毎回が女性との接触ではなかった。
それは無駄な調査をしない事です!
調査時間はお客様の大事なお金です。
合理的な調査とは大事なお金(調査時間)をどれだけ有効に使うかです。
まず本件のようにいつ接触があっているのか把握できない場合は単純に張り込みを行う事を考えるでしょう。しかし、毎日無駄な張り込みをすれば当然、無駄なお金が掛ってきますし、調査期間も限られてきます。
そこで、当社独自の方法で証拠を取得する事をお勧めします。
上記で分かるように他社での張り込み時間はおそらく調査時間の半分以上を費やしている事になりますが、当社の場合3時間半の張り込みで複数回の証拠取得を実現しています。
実動調査は11日とありますが、調査期間中である他の日も常時監視システムにて対象者の行動を把握していますので、もちろん接触の見逃しはありません。
ヒューマンリサーチでは、調査員が常時スタンバイしており、接触があっている時に現場に急行できるシステムになっております。勿論、ご依頼人からの調査指定日(あやしいと思われる日)を取り込む事も可能です。
今すぐ、私達にご相談ください!!
プロの探偵とスタッフが、あなたの問題を解決します!
調査の前にお見積もりを作成しお客様に明示し、
その内容に納得いただいた後に調査にとりかかります。
どんなことでも構いません、あなたのお悩みが解消することができると思いますので、まずはお気軽に弊社までご相談ください。初回相談は完全無料です。気になっていることをできるだけ早く解消して欲しいから、まずはすぐ以下の番号からお電話ください。
調査だけでなく、行政書士スタッフ、離婚カウンセラー等、専門ががあなたをサポートします!
運営会社 | ヒューマンリサーチ株式会社 |
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所在地 | 熊本県熊本市中央区大江3丁目1番43号 浜坂ビル 3階 |
公安委員会 届出番号 |
熊本県公安委員会届出第93080006号 鹿児島県公安委員会届出第96140014号 宮崎県公安委員会届出第95090001号 |